キーワード：対応のある場合の比率の差の検定、集計データ、２次利用
本稿は、出版物やインターネットで公表された集計値を２次利用して、対応のある場合の比率の差の検定を行う方法を提示した。この検定のｐ値を求めるには２変数のクロス表が必要だが、通常、公表されるのは２変数それぞれの度数分布だけである。しかし、本稿は、こうした場合でもｐ値の最小値と最大値を求めることができ、うまくいけば、通常の検定を行ったときと同様の結論が得られることを、実際の集計値を用いた計算例を示しながら明らかにした。