滋賀県内の福祉就労をしている障がい者を対象とし郵送法により質問紙調査を実施した。回答数587名、男女比（男性 341名、女性 240名）、回収率24%、平均年齢は39.7歳であった。健康状態、作業と身体症状および二次障がいとの関係性、医療との関わりについて検討した。結果、①若年層から筋骨格系症状の訴えがあり、早期から作業環境の改善などの方策が必要であること、②相談機関が少なく、適切な情報提供が必要であること、③個々の障がいに応じた予防対策が不十分であり、医療に関わる専門家による介入が不可欠であるとの見解を