キーワード:職業性腰痛、理学療法士、質問紙調査
滋賀県理学療法士協会員のうち,滋賀県内の医療機関,福祉・保健施設,教育,行政機関などに勤務する理学療法士611名を対象として,無記名自記式による質問紙調査を実施した. 腰痛の既往率は78%と高率であり腰痛のリスクが高い職業であるといえる.就労後2年以内に腰痛を発症する率が高く,業務の特性を考慮した独自の取り組みが必要である.また,腰痛に関する知識があるために自らの判断で対策を講じる傾向が見受けられた.さらに,腰痛予防に関する教育機会の提供が十分とは言い難く