本報告では財団法人家計経済研究所の「消費生活に関するパネルデータ」から2000-2008年のパネルデータを作成して共稼ぎ夫婦の常勤職の家事労働行動がジェンダー・ディスプレイ仮説により支持されることを明かにした.